投資信託とは？仕組みを簡単に解説
投資信託（ファンド）は、資産運用のプロである「ファンドマネージャー（運用会社）」が、投資家から集めた資金を複数の投資先に投資する金融商品です。投資信託の最大のメリットは、個人では難しい分散投資を手軽に実現できる点です。また、運用は専門家が行うため、投資知識が少なくても始めやすいという利点があります。ただし、投資信託には信託報酬や手数料が発生し、元本保証はないため、リスクを理解したうえで運用することが重要です。
投資家から集めた資金は、国内外の株式や債券、不動産などに投資して運用されます。運用して利益が出ると、「分配金」「償還金」として投資家に還元される仕組みです。
これから資産形成を始めようという初心者の場合、プロが運用をおこない、自然に分散投資ができる投資信託が選択肢に入ってくるでしょう。投資信託の具体的な特徴や買い方、種類、初心者でも始めやすい理由のほか、覚えておきたい注意点などについて解説します。
投資信託の種類と特徴のまとめ
投資信託にはさまざまな種類があり、それぞれ異なる特徴を持ちます。
株式型投資信託：株式に投資し、値上がり益や配当を狙う。価格変動が大きくリスクは高めだが、長期的には高いリターンが期待できる。
債券型投資信託：国債や社債に投資し、利息収入を主な収益とする。リスクが低く、安定した運用が可能。
バランス型投資信託：株式と債券を組み合わせたファンドで、リスクとリターンのバランスを重視。
REIT（不動産投資信託）：不動産に投資し、家賃収入や値上がり益を狙う。少額から不動産投資が可能。
インデックスファンドとアクティブファンド：インデックスファンドは市場指数に連動し手数料が低い。一方、アクティブファンドはファンドマネージャーが銘柄選定を行うが、手数料が高め。
それぞれの投資信託には特性があり、目的に応じて選ぶことが重要です。
投資信託のメリットとデメリット
投資信託を始める前に、メリットとデメリットを理解しておきましょう。
メリット：少額から投資できる
1万円程度から購入できるものが多く、初心者でも手軽に始められます。
分散投資でリスク軽減
複数の銘柄に投資するため、特定の企業の業績が悪化しても影響を分散できます。
運用をプロに任せられる
専門家が市場分析を行いながら運用してくれるため、投資経験が浅い人でも安心です。
デメリット：手数料がかかる
購入時手数料、信託報酬、売却時手数料などのコストが発生します。
元本保証がない
市場の変動により元本割れするリスクがあります。
すぐに売却できない場合がある
株式と違い、売却してから資金を受け取るまでに数日かかることがあります。
投資信託の選び方のポイント
投資信託は種類が多いため、適切なものを選ぶことが重要です。選ぶ際のポイントを紹介します。
投資目的を明確にする
目的によって適したファンドが異なります。例えば、「老後資金を準備したい」なら長期投資向けのインデックスファンド、「短期間で資産を増やしたい」ならリスクを取れるアクティブファンドが適しています。
運用成績をチェックする
過去の運用成績を確認し、一貫して良い成績を出しているかを見極めましょう。ただし、過去の成績が将来の成績を保証するわけではありません。
手数料に注意する
インデックスファンドは手数料が低く、長期運用に適しています。一方、アクティブファンドは手数料が高めなので、リターンとコストのバランスを考慮しましょう。
リスク許容度を考える
自分がどれくらいリスクを取れるかを考え、それに合った投資信託を選びましょう。リスクを取りたくない人は債券型、リターンを狙う人は株式型やアクティブファンドを選ぶのが一般的です。
投資信託の運用方針を理解する
ファンドごとに運用方針が異なるため、説明書（目論見書）を読んで、納得できるものを選びましょう。
投資信託を活用するおすすめの戦略
投資信託は運用方法によって成果が変わります。おすすめの投資戦略を紹介します。
積立投資（ドルコスト平均法）
毎月一定額を投資する方法で、価格が高いときは少なく、安いときは多く購入できます。市場の変動リスクを抑えながら資産を増やすのに適しています。
長期投資
短期的な価格変動を気にせず、長期間運用することで複利効果を活かします。特にインデックスファンドは長期投資向けです。
分散投資
1つのファンドに集中せず、複数の資産クラス（株式・債券・REITなど）に分散投資することでリスクを低減できます。
リバランスの実施
定期的にポートフォリオを見直し、資産配分を調整することで、適切なリスク管理ができます。
NISAやiDeCoの活用
非課税制度を活用することで、税金を抑えながら資産運用が可能になります。特に、つみたてNISAは長期投資向けの投資信託に最適です。
投資信託の種類
投資信託は、投資対象や購入できるタイミングなどに応じてさまざまな種類に分けられます。運用会社が複数の投資先に分散投資をおこなう投資信託ですが、どのような方針で何に投資をおこなうのかは、事前に決められています。投資信託を購入するときは、投資方針や投資先を確認して、自分の意向に合った商品を選ぶことが大切です。
ここでは、投資信託を投資対象や購入時期などに分類して紹介します。投資信託の購入を検討する際の参考にしてください。
投資対象による分類
投資信託は、投資先が債券か、株式かによって分類することができます。債券とは、国や地方公共団体、会社などが発行するもので、株式は民間企業が発行するものです。
公社債投資信託
公社債投資信託は、債券を中心に運用され、株式は含まれません。元本保証はありませんが、比較的低リスクとされています。一方、株式投資信託は株式を含む投資信託で、株価の変動により利益や損失が発生する可能性がありますが、分散投資によりリスクを抑えることが可能です。また、投資信託は購入時期によって、いつでも購入できる追加型と、募集期間中のみ購入できる単位型に分類されます。投資目的に応じて適切な種類を選ぶことが重要です。
追加型
追加型の投資信託は、運用されているあいだであれば好きなタイミングで購入できます。いつでも購入できることから、「オープン型投資信託」とも呼ばれます。
単位型
単位型の投資信託は、新たに立ち上がる際の募集期間にだけ購入できる投資信託です。「ユニット型投資信託」ともいわれ、あらかじめ決められた信託期間に応じた運用が行われます。
募集期間終了後の追加購入はできず、信託期間中に売却する投資家が多いと運用途中で繰上償還されることがあります。繰上償還とは、投資信託の運用が途中で終了となり、償還金が払い戻されることです。
投資対象地域による分類
投資信託は、投資対象の地域によって「国内」「海外」「国内外」に分類できます。国内型は日本の株式や債券、REITで運用され、海外型は外国の株式や債券、新興国や先進国など地域別に投資が可能です。国内外型は、日本を含む全世界の資産を対象とします。
また、地域分類以外にも様々な種類があります。MMFとMRFは公社債を主な投資対象とする低リスクの投資信託で、MRFは証券口座の入金で自動運用されます。ETFは上場投資信託で、株式のように市場で売買可能です。インデックス型は指数に連動した運用を行い、低コストで分散投資ができるため初心者向きです。特殊型はレバレッジを活用した値動きの大きい投資信託で、リスクが高いため十分な理解が必要です。
投資信託が初心者でも始めやすい理由
投資信託は、これから資産形成を始める初心者でも購入しやすい金融商品です。投資信託の特徴の中から、初心者が購入しやすい4つの理由を紹介します。
プロが運用してくれる
投資信託は、実際の運用を投資のプロである運用会社がおこないます。投資信託の特徴を知り、意向に合った商品を選ぶ必要はありますが、その後の運用はプロに任せられるため手間がかかりません。個別銘柄の値動きなどに常に目を光らせておく必要はありませんから、投資初心者でも利用しやすいでしょう。
少額から購入できる
投資信託を購入できる最低金額は、証券口座を開設する金融機関によって異なりますが、基本的には100円や1,000円といった少額から購入可能です。無理のない金額で購入できるため、初心者でも始めやすいといえます。
分散投資ができる
投資信託を購入すると、運用会社を通じて複数の投資先に分散投資できます。例えば、日経平均株価に連動する投資信託を買えば、日経平均を構成する全企業に投資するのと同じ効果があります。投資信託の投資先や方針は目論見書に記載されており、全世界株式型でも投資割合は均等ではありません。市場環境に応じて投資先を調整するものと固定するものがあり、値動きに影響します。投資前に目論見書を確認することが重要です。
さまざまな種類がある
投資信託は投資先や運用方針に応じた多様な種類があり、少額から購入可能です。分散投資や成長が見込める分野に集中投資もできます。金融機関ごとに取扱銘柄が異なるため、証券口座開設前に希望銘柄の取扱状況を確認しましょう。
元本が保証されない
注意点１点目として投資信託は、元本保証の金融商品ではありません。たとえば、1,000円分購入した投資信託の基準価額が800円のときに売却すれば損失が出ます。市場環境によっては元本割れする可能性があることを覚えておいてください。
購入・運用にコストがかかる
注意点２点目は、投資信託は、購入や運用にコストがかかります。投資信託の主なコストは下記のとおりです。
購入手数料
購入手数料は、主に投資信託を購入するときに証券会社や銀行などに支払う手数料です。基本的に金融機関ごとに定められており、無料の場合もあります。
信託報酬
信託報酬とは、購入した投資信託の管理・運用をおこなうファンドマネージャーに支払われる費用です。別途支払うものではなく、自動的に差し引かれる仕組みになっています。
信託財産留保額
主に投資信託を売却する際にかかるお金を信託財産留保額といいます。信託報酬と同様、売却時に自動的に差し引かれる仕組みです。投資信託によっては、信託財産留保額がかからないこともあります。
手数料の総額は、証券口座などを開設する金融機関と、購入する商品によって決まります。金融機関や商品の特徴を比較する際には、手数料もチェックしましょう。
投資信託の購入方法
投資信託は証券会社や銀行で購入できます。まず、希望する金融機関で口座を開設します。取扱銘柄や手数料、利便性を比較し、慎重に選びましょう。
口座開設後、購入したい投資信託を選択します。金融機関によって取扱銘柄や購入手順が異なるため、事前に確認が必要です。インターネットや窓口で購入手続きを行い、運用を開始します。購入後も定期的に運用状況を確認し、必要に応じて見直すことが大切です。
分配金を受け取る・換金する
投資信託の分配金は再投資型を選ぶと複利効果を狙えます。目的に応じて分配金の受取方法を選びましょう。また、基準価額が上昇したタイミングで売却し利益を得ることも可能です。値動きを見て適切な売却時期を判断することが重要です。
初心者が投資信託を上手に運用するポイント
初心者は積立投資（ドル・コスト平均法）を活用し、価格変動の影響を抑えるのがおすすめです。目的に合った銘柄を選び、長期運用を心がけましょう。NISAを活用すれば非課税で効率的な資産形成が可能です。
結論
投資信託は初心者にも購入しやすい資産形成の手段ですが、元本保証はなく損失の可能性もあります。金融機関で口座を開設し、目論見書を確認することが重要です。正しい知識を身に付け、賢く資産形成を行いましょう。
